現代日本のテレビ・新聞を中心とするメディアは、数々の捏造報道や「報道しない自由」の行使が目に余ります。

そこで、本稿では一部劣化メディアとは一線を画する、「事実を伝える情報源」を紹介します。

ホワイトメディア紹介

Youtube動画

Kazuya Channel

1動画5分間程度の手軽さと平易な言葉での解説が特徴です。KAZUYAさんは北海道在住のYoutuberです。若い方ですが、非常に勉強されており知識も豊富です。

忙しくてじっくりニュースを見る時間がない社会人は、このチャンネルを見るだけで日本社会の大きな問題点を把握できます。

チャンネルくらら

憲政史家の倉山満さんが主宰するチャンネルで、日々のニュースから深い深い教養番組まで、日本国民必見のチャンネルです。

すべてクオリティが高いのですが、筆者が特にフォローしているのは、江崎道朗さんのインテリジェンス論、安達誠司さんのマクロ経済論、内藤陽介さんの各国現代史、宮脇淳子さんの東アジア史です。ほぼ全部ですが・・・。もちろん上念司さんもフォローしています。

DHCテレビ

DHCが提供する動画ニュースです。毎週月曜日の22時から放映されます。

「ニュース女子」は、地上波が報道しなかった沖縄の反基地活動家の以下のような実態を報道して話題となりました[まとめサイト]

  • 「逮捕されても生活に支障がない高齢者」を募集していた。違法行為をする明白な意思があったわけです。
  • 防衛局職員の顔をネットに晒す目的で、マスクやサングラスをはぎ取ろうとする暴力行為をしていた
  • 活動家に韓国人・朝鮮人が多く紛れ込んでいた
  • 活動家が救急車の通行も邪魔している
  • 反対運動参加者に日当を払っている母体がある

これに対する活動家およびフェイクメディア側からの反論(いいがかり)に再反論したのが、下記の第2弾です。左翼メディアやBPOはこれにどう反論できるのでしょうか。

中田宏チャンネル

元横浜市長の中田宏さんによる時事ニュース解説です。1動画約3分です。

2017年の「防衛省日報問題」に関する解説がたいへん秀逸でした。

Webメディア

産経ニュース

産経新聞のWebニュースであり、国民の生存に重要な影響を与えるニュースをきちんと伝えます。
また、意見の別れる問題は両論併記をしています。

Japan on the Globe-国際派日本人養成講座

企業の幹部として各国に赴任した経験を持つ伊勢雅臣さんが発行するメールニュースです。

宮崎正弘の国際ニュース

三島由紀夫の楯の会とも交流があったスーパー教養人の宮崎正弘さんが発行するメールニュースです。各国を自らフィールドワークした密度の高い国際ニュースをほぼ毎日提供してくださいます。これだけの内容が無料で購読できるとは、まったく信じられません。

雑誌

月刊正論

月刊誌なので速報記事ではありませんが、日本を代表する有識者たちが、諸問題を事実に基づいて理性的に解説・批評している点に特長があります。

Hanada

長年、雑誌「WiLL」の編集長をしていた花田紀凱さんが飛鳥新社に移籍して発行しているオピニオン誌です。

テレビ番組

BSフジ LIVE プライムニュース

テレビ番組は、日本人の政治認識を歪めている主犯といえます。率直に言えば、全面的におすすめできる番組は皆無です。

関東地方は特にひどい状況にありますが、プライムニュースは全国ネットのテレビ番組では唯一、政治状況を理解するのに役立つ番組です。ただどういうわけか、番組内でバランスを取ろうとしているためか、荒唐無稽な主張をする左翼野党(特定野党)の議員・中国共産党や北朝鮮の代弁者を出演させることがあります。このため、視聴者としては、時間を浪費しないよう、対策が必要です。

フェイクメディアにご用心

ここでは日本の代表的なフェイクメディアについて、多少、言及します。

朝日新聞

フェイクメディアの筆頭は朝日新聞です。
日本および日本人を貶める捏造の数々を行ってきた言論テロ機関です。

捏造事件等の不祥事

  • 戦時売春婦捏造事件。1991年8月。詐話師の「売春婦を強制連行した」との虚言に基づき大々的に報道、日韓関係を今日に至るまで悪化させている。朝日新聞社は2014年8月5日に捏造を認めて記事を取り消し、同年11月14日、当時の木村伊量社長らが辞任を表明した。[wikipedia]
  • 珊瑚記事捏造事件。1989年4月。同社記者が自作自演でサンゴに傷をつけ、モラルの低下・環境保護を訴えた。朝日新聞社は後に捏造を認めて記事を取り消した。[wikipedia]
  • NHK番組改変問題。2005年1月。番組の編集についてNHK上層部に安倍晋三・中川昭一両議員が圧力をかけたと捏造報道。[wikipedia]

報道しない自由

  • 隣国による日本侵略を黙殺して報道しません。例えば尖閣諸島へのCHINA公船や軍艦の侵入事件など、常識的には1面に掲載すべき事件を掲載しなかったり、目立たない片隅に掲載するなどの行為が目立ちます。

関連メディア

子会社のテレビ朝日は、朝日新聞と同様の反日報道を繰り返します。
代表例は「報道ステーション」です。

このほか、「ハフィントンポスト」、「バズフィード」、「dot.」、「AERA」、「週刊朝日」などが傘下にあり、概して朝日新聞と同様の論調ですので注意が必要です。

毎日新聞

毎日新聞は日本を「変態国家」であるかのように貶める常習犯であり、良識ある国民からは「変態毎日新聞」と揶揄されています。

捏造事件等の不祥事

  • 西山事件。政治部記者の西山太吉が、外務省の女性事務官と不倫し機密情報入手し逮捕
  • 英語版ニュースサイト「Mainichi Daily News」の「WaiWai」で捏造変態記事を世界配信
  • 上記の変態記事責任者である朝比奈豊を社長に昇格させた
  • 「買春で捕まらないための11の方法」を海外に配信し、売春幇助をした
  • 「日本人が海外でレイプ・奴隷売買・人狩り」等の捏造犯罪記事を配信した

関連メディア

子会社のTBSは、毎日新聞と同様の反日報道を繰り返します。
代表例は「サンデーモーニング」「ひるおび」です。

このほか、傘下の「サンデー毎日」も同様の傾向がありますので注意する必要があります。

参考文献

渡邉哲也さんの「メディアの敗北」がこの問題を詳細に扱っており一読に値します。