株式投資で効率的に収益を上げるためには、株式の本源的な価値を推計し、株価が変動しやすい時期を理解しておくとよいです。

1)株式の本源的な価値を推計する

株式の真の価値を推計できれば、割安な銘柄を発掘できるようになります

市場参加者が特に参照する指標は、「稼ぐ力」を表す「1株あたり純利益(EPS: Earnings Per Share)」と、「解散価値」を表す「1株あたり純資産(BPS: Book-value Per Share)」です。
このうち、どちらかといえば「稼ぐ力」EPSが重視される傾向があるようです。
EPSは毎期変動しますが、市場参加者が主に参照しているのは、今期予想EPSであり、会社発表値のほか、「会社四季報」にアナリスト予想も掲載されます。

2018年1月現在、現在の東京証券取引所で取引されている株価は、平均すると今期予想EPSの15倍程度です。
これを株価収益率(PER: Price Earning Ratio)で表現すると、「PERが15倍である」となります。
これは、例えば年間100円を稼ぐ株が、1,500円で取引されている、つまり投資利回りが年率6.67%(=1/15)であることを意味します。
2018年1月時点での元本保証利回りを仮に0.1%としますと、PER=15倍で想定される株式のリスクプレミアム(元本割れの可能性を甘受する代償として得る追加リターンの期待値)は6.57%と算出されます。

2)株価が変動しやすい時期を理解する

また、株価には変動しやすい時期があります。
時期を意識して資産配分を行えば、資本効率を高めることができます。

前述のとおり、株価は今期予想EPSを重視して形成されます。
このため、今期予想EPSが変化する時点で見直しが入り、価格が変動しやすいわけです。

今期予想EPSが変化するのは、通期決算短信の発表時であり、決算の翌々月の前半頃となります(決算期末後45日以内に開示されることが適当とされ、30日以内の開示がより望ましいとされています)。

2017年12月期の通期決算短信は、1月下旬~2月15日頃に発表され、ここで2018年12月期の通期予想が開示されます。
同様に、2018年3月期の通期決算短信は4月下旬~5月15日頃に発表され、ここで2018年12月期の通期予想が開示されます。

間もなく、2018年12月期の通期予想が発表される時期です。
楽しみですね!